[簡単理解] 資産形成の基礎知識。ドルコスト平均法とは？

ドル・コスト平均法と聞くと難しく感じるかもしれません。今回は投資初心者向けにドル・コスト平均法についてわかりやすく解説します。これから積立投資を始める投資初心者は必須の知識です。一緒に学んでいきましょう。

もふぴち

「ドル・コスト平均法」と聞くと難しく感じてしまい、よく理解せずにやり過ごしてきました。

今回はもふぴち（投資初心者）向けに「ドル・コスト平均法」についてわかりやすく解説するよ。「ドル・コスト平均法」のメリット、デメリットを理解し、金融商品の売却タイミングなど、自分で判断できるようになろう。

やるぴち

ドル・コスト平均法（積立投資）とは

ドル・コスト平均法（積立投資）は価格が変動する金融商品を定期的に一定金額ずつ継続的に購入し、平均買付価格を抑える投資手法です。
一定額を積み立てることで、金融商品価格が高いときには金融商品の購入数 (口数)を少なく、安いときには多く購入し、結果的に金融商品の買付単価が平均化されます。よって、ドル・コスト平均法（積立投資）は高値掴みを避けられる長期投資向けの投資法のことです。

ドル・コスト平均法のメリット

少額から始められる

• 投資信託では毎月1,000円程度から積立を始められる。
• 複利効果が働き、大きなリターンが期待できる。

機械的に積み立てるため、手間、ストレスが少ない

• 市場の状況を気にせず、どのタイミングからでも始めやすい。
• 金融商品価格変動による感情に左右されない。

金融商品の価格変動がある相場に強い

• 金融商品価格が暴落しても、ひたすら積立投資を継続すれば、その価格が暴落前の水準に戻るまで待つ余裕がある。

ドル・コスト平均法のデメリット

短期間で大きなリターンを得られない

• 積立期間が短く、元本総額が少額の場合、複利効果が低い

元本は保証されていない

• 負けにくい現実的な投資法だが、投資に正解はない。

ドル・コスト平均法を活用した代表的な金融庁政策

ドル・コスト平均法を活用した積立投資の代表的な非課税制度として、つみたてNISAがあります。 つみたてNISAとは、少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度で、年間40万円までの投資で得られたリターンが非課税になる制度です（2018年1月からスタート）。非課税期間は最長20年間で、長期投資に最適です。つみたてNISAの対象金融商品は、金融庁によって選定された投資信託と上場株式投資信託（ETF）に限定されており、購入時手数料がある商品や信託報酬が過度に高い商品は、対象商品から除外されています。したがって、投資初心者はつみたてNISAを活用することをおすすめします。

まとめ

• 短期間で大きなリターンは期待できないが、投資期間が長い程、複利効果が働き、大きなリターンが期待できる
• 金融商品の価格変動がある相場に強く、大きく値下がりしても、ひたすら継続することでリスク軽減できる。
• ドル・コスト平均法を活用したつみたてNISA（金融庁政策の非課税制度）がある。