違いがズバリわかります！投資信託と上場投資信託 (ETF)

積立投資を始めようする際、投資信託と上場投資信託（Exchange Traded Fund）という二つの投資信託に戸惑う人は多いはずです。
今回は投資信託と上場投資信託の違いと運用コストについてわかりやすく解説します。

もふぴち

積立投資に投資信託を活用しようと思うんだけど、投資信託と上場投資信託って何が違うの？

上場投資信託は証券取引所で株式と同じように自分でリアルタイム市場価格で売買取引できるよ。
投資信託は運用会社が売買取引するから、リアルタイム市場価格で取引できないよ。

やるぴち

投資信託 (ファンド) とは？

投資信託は字のごとく、投資信託会社（運用のプロ）に資金を出資し、投資信託会社に資産運用を信託することです。
投資信託会社に資産運用を信託する代わりに手数料を支払います。手数料は投資信託会社、商品毎に異なります。
よって、長期投資であれば保有期間中のトータルコスト（信託報酬など）を確認することが大事です。

投資信託と上場投資信託の違い

取引価格の更新頻度

上場投資信託と株式は投資信託と異なり、証券取引所で商品をリアルタイム市場価格で売買することができます。
また、上場投資信託の購入金額は株数（口数）で購入するため、変動します。
一方、投資信託は金額指定で購入できるため、購入金額は一定です。

商品数

投資信託はアクティブファンドを取り扱うため、上場投資信託と比較し商品数が多いです。
アクティブファンドはベンチマーク（投資信託が運用成果の目安としている指標）を上回る収益率を目指す投資信託のことです。
国内ではアクティブファンドの上場は認可されていませんが、海外で上場されたアクティブファンドを取り扱う証券会社が増えています。
一方、インデックスファンドはベンチマークと同等の収益率を目指す投資信託のことです。
インデックスファンドよりもアクティブファンドの方が収益率が高そうですが、今のところ、収益率は大きく変わらないのが現状です。

運用コスト (手数料など)

一般的に投資信託の運用コストは上場投資信託よりも高いと言われています。
投資信託商品の購入/売却時、投資信託の販売会社 (証券会社など)に直接支払う販売額に対して一定の割合で徴収する「販売手数料 （1~3%）」は約定代金毎に発生する「売買手数料」よりも高いです。
また、投資信託の商品によっては商品の売却時、「信託財産留保額」と呼ばれる解約金が発生します。
最近は投資信託、上場投資信託において、買付手数料、売却手数料が無料の「ノーロード・ファンド」と呼ばれる投資信託商品が人気です。
購入する際はぜひチェックしてください。

金融庁政策 (つみたてNISAなど)の適用範囲

投資信託は金融庁政策のつみたてNISA/NISA/iDeCoが適用可能ですが、上場投資信託はNISAのみ適用可能です。
近年では一部の上場投資信託がつみたてNISAに適用可能となってきました。
上場投資信託の購入金額が株数（口数）によって変動するため、つみたてNISA/iDeCoの制度の適用が難しいためと理解されます。

分配金・配当金

投資信託/上場投資信託は「配当金」でなく、分配金（投資信託の収益から投資家に還元するお金）が受け取れます。
投資信託はこの分配金が自動再投資されるため、複利効果が期待できます。
一方、上場投資信託は税法により、分配金は分配することになっています。
よって、上場投資信託の分配金は自動再投資されず、受取となるため、複利効果は期待できません。
また、2020年1月1日の税制改正によって、投資信託で購入した外国商品に対する外国所得税は内外での二重課税が生じないように調整措置がとられることになり、確定申告時の外国税額控除申請等は不要となりました。
しかし、上場投資信託で購入した外国商品にて、二重課税されている場合は自分で外国税控除申請をする必要があります。

まとめ

いかがだったでしょうか。投資信託と上場投資信託 (ETF)の違いについて解説しました。投資信託は上場投資信託よりも運用コストが高い分、面倒な手続き（分配金の自動再投資、外国税額控除申請など）を私たちに代わって実施してくれます。また、近年は「ノーロード・ファンド」が増えてきているので、つみたてNISA/iDeCo制度をフルに活用しながら、投資信託/上場投資信託を購入する良いタイミングではないかと思います。